検索して出てくるのは「〇〇円〜」という相場表ばかり。知りたいのはそういう建前ではなく、実際に頼んだ人がいくらかかったのか、ですよね。その気持ちはよく分かります。ただ、実例の数字を探す前に、知っておいてほしい前提があります。
結論：浮気調査で実際に支払われる総額は「料金体系×稼働時間と人数×調査日数×追加費用」の掛け合わせで決まり、同じ「夫の浮気調査」でも人によって桁が変わるほど差が出ます。だからこそ、他人の「いくらかかった」をそのまま自分に当てはめるのは危険です。この記事では総額が決まる仕組み、費用が膨らむ人と抑えられる人の分かれ目、自分のケースの総額を知る方法を解説します。
「いくらかかった」の答えが人によってまったく違う理由
探偵に浮気調査を頼んだ人の体験談を読み比べると、支払った総額には大きな開きがあります。数時間の調査で終わった人と、数週間かけて張り込んだ人とでは、総額が桁で違うことも珍しくありません。
理由は単純で、浮気調査には「定価」がないからです。調査は既製品ではなくオーダーメイドで、対象者の警戒度、行動パターンのつかみやすさ、依頼者がどこまで情報を持っているか、どんな証拠を何回分求めるかによって、投入される時間と人員がまったく変わります。
つまり「平均でいくらか」を知っても、自分の支払額の予測にはほとんど役立ちません。役立つのは、総額がどういう仕組みで決まるのかを知り、自分のケースの変数を把握することです。
支払総額はこうして決まる——4つの構成要素
実際に払う金額は、次の4つの要素の掛け合わせで決まります。
| 要素 | 内容 | 総額への影響 |
|---|---|---|
| 料金体系 | 時間制・パック制・成功報酬制など | 同じ調査でも計算式自体が変わる |
| 稼働時間×人数 | 1日に何時間張るか、調査員は何名体制か | 尾行は2〜3名体制が一般的で、人数分かかる |
| 調査日数 | 何日分の調査を行うか | 最大の変動要因。日数が倍なら総額もほぼ倍 |
| 追加費用 | 延長料金、車両・機材費、深夜の経費、報告書作成費 | 見積り外で膨らみやすい部分 |
このうち見落とされがちなのが追加費用です。基本料金は把握していたのに、延長と経費で想定を超えた、というのはよくあるパターンです。時間単価の考え方や料金体系ごとの違いは探偵の時間単価の記事で詳しく整理しています。
総額が膨らんだ人・抑えられた人の分かれ目
同じような状況で依頼しても、支払総額には差がつきます。分かれ目は、依頼の仕方そのものにあります。
膨らみやすいパターン
- 怪しい日時の見当がないまま「とりあえず1週間」で依頼する
- 現場の「あと少しで撮れそう」に応じて延長を重ねる
- 証拠が取れた後も、不安から調査を続けてしまう
抑えられるパターン
- 怪しい曜日・時間帯を自分の記録で絞り込んでから依頼する
- 「何が撮れたら終了か」を契約時に決めておく
- 慰謝料請求か、離婚か、やり直すのか——調査の目的を先に定める
私の反省は、最初の契約で「どうなったら終わりにするか」を決めていなかったことです。証拠が撮れた後も不安が消えず、延長するかどうかでずいぶん悩みました。終了の条件を先に決めておけば、総額の見通しも、気持ちの区切りも、ずっとつけやすかったと思います。
私は慰謝料請求という目的から逆算して、「請求に足りる証拠が撮れたら終了」と最初に決めて依頼しました。目的が明確だと、調査を続けるか止めるかの判断で迷いません。結果として、ずるずると日数が延びることはありませんでした。
自分のケースがどちらに転びそうか、依頼前に見立ててもらう場が無料相談です。手持ちの情報を伝えれば、必要な調査日数の目安ごと評価してもらえます。
